病院での健康診断と同等精度の在宅ヘルスチェック受診者の2人に1人が「今年度の健診受診を控える意向」 ハルメク・ベンチャーズ調査

2年以内に医療機関で健康診断を受診した人のうち、2人に1人は今年度の健診受診を控える意向にあるとの調査結果が公表された。血液と尿でがんや生活習慣病のリスクチェックを在宅で行うことができるヘルスチェックサービス「おうちでドック」を提供するハルメク・ベンチャーズが、同サービス利用者287名から得たアンケートの調査回答で明らかにした。

出典：ハルメク・ベンチャーズ株式会社の調査より

アンケートでは、コロナ禍での健康診断受診の意向について、「今年は受診を控える、控えた」人が54％と全体の半数を上回った。またその理由として、「院内感染リスクがある」と挙げたのは全体の89％に上り、次いで「病院に行くまでに感染リスクがある」「周りに感染させるリスクがある」と続いている。

「おうちでドック」は、2017年11月に提供を開始した、在宅でのヘルスチェックサービス。在宅で血液を採取し郵送することでがんや糖尿病などの生活習慣病のリスクチェックをすることができ、希望者全員に対しては医師が電話解説を無料で行うといったサービスを提供している。ことし4月末現在で、発売以来2万1000人の申し込みを受け付けたという。

おうちでドック：https://dock.ouchide.biz/
ハルメクベンチャーズ：http://ventures.halmek.co.jp/

不妊治療でのしかかる重圧 最善手は医療機関の「身近さ・通院しやすさ」にあり？ 北九州市と企業が共同調査発表

北九州市と「ルナルナ」を展開するエムティーアイは15日、ことし4月からおよそ1ヶ月にわたり「不妊治療から妊娠中、子育てに関する共同意識調査」を実施し、その結果を発表した。「子育て日本一を実感できるまち」を目指す北九州市では全国平均と比較して、医療機関の身近さや通院のしやすさを筆頭に、不妊治療費の助成があることを10ポイント以上高い評価が出た。政府が総力を上げて不妊治療の支援策構築に取り組む一方で、身近に頼れる医療機関があることの重要性も問われそうだ。

エリアによって全国平均との乖離も？ 20代後半から治療を始める割合が最多の北九州市民

北九州市では、妊娠を希望してから医療機関への受診までの期間は「半年以内」が最も多く、次いで「1年から2年未満」という結果が出ている。この順番は全国平均でも同様だが、「半年から1年未満」という回答は3位の全国平均に大きく差をつけて4位となっていた。さらに不妊治療の開始年齢では、全国と比較しても北九州市は「25歳から29歳」が圧倒的に多く、逆に「30歳から34歳」が全国よりも10ポイント以上少ないという。

出典：エムティーアイ

日本産科婦人科学会は、不妊を「妊娠を望む健康な男女が避妊をせずに性交をしているにもかかわらず1年妊娠しないケース」と定義している。また日本生殖医学会では、米国の生殖医学会の「不妊症と定義できるのは1年間の不妊期間を持つものであるが、女性の年齢が35歳以上の場合には6ヶ月の不妊期間が経過したあとは検査を開始することは認められる」という声明を引用しており、年齢が高まれば高まるほど早期に検査と治療を開始した方が良いという考えが一般的との見解だ。

通院頻度の高い女性の不妊治療を支えるのはパートナーの理解と、「身近にある医療機関」の存在

厚生労働省が提供している『不妊治療と仕事の両立サポートハンドブック』によれば、女性が月経周期ごとに通院する日数の目安は一般不妊治療で2−6日、生殖補助医療で4日ー10日と1日近い通院を1−2日であるとしている。しかしその一方で、男性は治療方法に問わず女性の月経周期ごとの0日から半日と、大きな開きがある。今回発表された調査において、治療を受けた北九州市民の助けになったことの指標第一位は「医療機関の身近さ、通院のしやすさ」で、次いで「パートナーの存在」となった。

出典：エムティーアイ

なお、現在北九州市では不妊治療の費用を助成する制度があり、適用になる指定医療機関は市内に3箇所、福岡市内の8箇所など、県内全てで18箇所ある。自身の自治体における制度の有無や条件を確認することも大切だが、通院できる医療機関を調べるところからが不妊治療の第一歩ではないだろうか。

北九州市 特定不妊治療費の助成：https://www.city.kitakyushu.lg.jp/ko-katei/file_0022.html

厚生労働省 不妊治療と仕事の両立サポートハンドブック：https://www.mhlw.go.jp/bunya/koyoukintou/pamphlet/dl/30l.pdf

エムティーアイ プレスリリース：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000771.000002943.html

マスクによる肌荒れは耳の後ろや唇にも 手荒れは昨年比1.5倍 コロナ禍の通院に不安依然続く

ユースキンは14日、8月末に実施したコロナ禍における春夏の肌トラブルに関する調査を公表した。秋冬の肌トラブルに代表される「手荒れ」が昨年比1.5倍に、マスク着用による肌トラブルは1.8倍に増加している。マスクの紐による耳の後ろの肌荒れが2倍、唇の荒れも1.7倍と、その影響は顔全体に及んでいる。

出典：ユースキン

マスクによる顔の肌荒れは女性が男性のおよそ倍近くで、特に15歳から29歳の女性は2人に1人が経験しているという。さらに敏感肌の人はそうでない人に比べ、3倍となったことも明らかにした。

出典：ユースキン

マスクやサポーターなどの販売をしているTENTIAL（東京・渋谷）では、マスク着用時、「顔に合ったサイズ」「ゴムの強度」「ゴムのかける位置」の3つのポイントに気をつけるよう提案している。（TENTIAL：マスクで耳が痛いときはどうする？痛みの原因や対処法を紹介）

手荒れが進行すると手湿疹の症状も

また、コロナ禍の中で手洗いの習慣に加えてアルコール等による手指消毒が日常となったことで、手荒れの症状を訴える人も増加している。千里中央花ふさ皮ふ科（大阪・豊中）は手荒れの原因を次のように考察している。

“石けんによる手洗いや、アルコールで手が乾燥して、皮膚バリアが壊れ、ひどいときには手湿疹になります。

肌の表面の角質層はバリア機能という、水分が皮膚から逃げないように、肌に潤いを保つ役割があるが、手洗いなどで傷ついてしまうと、角質層がはがれ、水分が逃げてしまい、肌が乾燥し、バリア機能が低下してしまう石けんの洗い残しや手洗い後の水分の不適切な拭き方なども関係していると考えます”

出典：千里中央花ふさ皮ふ科（https://hanafusa-hifuka.com/handwash/）

コロナ禍において、医療機関の受診を控える傾向は全国で起こっている。厚生労働省の統計では、ことし5月の患者数が前年比で2割減少した。なお本調査においても全体の7割が不安を抱えているという。我慢をするのではなく、事前に医療機関へ問い合わせをするなどの対策をして、症状が悪くなる前に受診することも考えてみてはどうだろうか。

ユースキン プレスリリース：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000005.000062511.html

TENTIAL：https://tential.jp/

千里中央花ふさ皮ふ科：https://hanafusa-hifuka.com/

朝型は痩せて夜型は太った自粛期間 生活リズムに大きな変化 あすけんと早大の研究グループが発表

早稲田大学理工学術院と、食事管理アプリ「あすけん」を提供するaskenらで構成された研究グループは、外出自粛期間中の生活リズムの変化について3万人規模のアンケート調査を行った。8月29日に開催された学会で発表され、体重の増減と睡眠時間の相関関係をはじめ若者が夜型化している傾向などが紹介された。

平日の就寝・起床時刻が遅くなり、休日同様の生活リズムに？社会的時差ボケが減少

10代から30代の若者の傾向では、平日の就寝・起床時刻が遅くなり、いわゆる夜型化していることがわかった。そして平日と休日の生活リズムの差を表す「社会的時差ボケ」も減少傾向に。特に10代の若者のデータに着目すると、平日と休日の差が自粛前の1時間に比べ、自粛後は20分まで短縮していた。ここでいう社会的時差ボケの減少は、平日・休日の関係なく夜型の生活リズムになっている人が増加していることが考えられる。

睡眠時間は全体的に増加傾向。しかし朝型は体重が減少、夜型は増加、「睡眠の質」がカギ

睡眠不足や社会的時差ボケは、概して肥満の要因と言われる。しかし研究グループは「睡眠不足や社会的時差ボケの解消というよりも、朝型―夜型の変化、それに伴う活動量、間食、睡眠の質の変化が、短期間の体重変化に繋がったと考えました」と分析。また年齢による差も無かったとしている。

体重との相関関係だが、減少している人の生活リズムは朝型、増加している人は夜型という傾向だという。さらに睡眠の質とも照らし合わせると、質が悪化している人に体重の増加傾向が見られており、「夜型かつ質の悪い睡眠」をとっている生活リズムの人が、体重増加のリスクを多く抱えていると考えられる。

外出自粛によるオンライン授業やテレワークにより、移動時間を考慮する必要がなくなった人も少なくない。若者世代の間で平日と休日の差がなくなったことにその結果が現れていると見られる。「コロナ太り」解消の第一歩として、夜型から朝型へのシフトや、睡眠の質を高める努力を始めることが有効かもしれない。

【アンケート調査概要】

アンケート実施期間：2020年5月25日〜6月1日
調査方法：「あすけん」アプリ上で、アプリ利用者を対象にアンケート調査を実施
対象者：10代から70代までの男女
有効回答数：30,275人

あすけん：https://www.asken.inc/

プレスリリース：https://www.asken.inc/news/2020/9/11/-3

【健康指標ランキング】 1位は日頃の運動習慣が身についている奈良 2年連続最下位の青森は「付き合い程度」 アンファー全国調査

スカルプDシリーズなどを展開するアンファーは9月2日、「未病対策に対する考え方」を調査したデータを公表した。全体傾向では運動の指標が2年連続で続伸したが、睡眠とストレススコアの悪化が進んでいるとしている。都道府県ごとの指標ランキングでは、昨年4位だった奈良県がトップに躍進し、一方青森県が2年連続の最下位となった。

この調査は、運動・食生活・睡眠・嗜好品・ストレスの5つを「健康実行力」算出のための「健康5項目」と掲げ、全都道府県を対象に行ったもの。2017年から調査を開始しデータを公開している。5つの指標（スコア）における基準と、ランキング表は以下の通り。

・運動 ：週に2回以上、30分以上の運動を行う
・食生活：朝食週に5回以上、間食・夜食をしない食事時間が20分以上
・睡眠：睡眠時間が6時間以上8時間未満、寝る前のスマホが１週間に1回未満
・嗜好品：飲酒週5日以下・1合以下、喫煙をしないまたはやめている
・ストレス：18項目のストレス尺度から、ストレスの強さを算出

アンファー「ニッポン健康大調査」より

今回1位となった奈良県は、各スコアにおいて1位となった指標は一つもないものの、前年23位だったストレススコアが7位と躍進、運動スコアは前年12位から6位に上がっている。そして不名誉な最下位を2年連続記録した青森県は、運動と嗜好品で最下位、睡眠は43位で食生活も45位と下位だ。前年と比較しても、運動スコアは最下位で2年連続となっており、「付き合いでバレーやバスケをする」という回答結果に。「特徴項目では、スポーツ・運動をしたいという意識は強いものの、実際の運動習慣と結びついていない傾向」（19年講評）を引きずっていると見られる。

ところで首都である東京都は、前年3位だったが今年19位に転落している。食生活スコアがトップだった昨年と比較して、23位まで下落しており、加えて嗜好品スコアが43位とネガティブな位置付けだ。しかし特徴項目として調査では「ジムに通う：1位、寝具にお金をかける：1位」といった結果も出ているという。

ちなみに、この調査では、昨年2位だった島根県が20位になり、また4位だった愛知県が41位に急落しているなど、その落差の激しさも伺える。生活習慣の変化による結果であることはもちろん想像されるが、回答数が各都道府県男女50人ずつの計100人である点は、精度の観点で少し物足りない数とも受け止められかねない。延期になった東京オリンピック・パラリンピックの開催をはじめとして、健康意識がより高まる見込みのある来年の調査結果にも注目したい。

アンファー資料発表ページ：https://www.angfa.jp/news/?p=4697

「ニッポン健康大調査2020」特設サイト：https://www.angfa.jp/health_survey/